簿記3級で学ぶ減価償却は定額法をまず押さえよう!仕訳と計算方法

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まずみなさんが押さえるべきは定額法です。減価償却費の計算方法は定率法※1生産高比例法※2などいろいろありますが、それらはほとんど出題実績がありませんから。

 

 

※1定率法:一定の償却率というものにしたがって計算する方法
※2生産高比例法:生産した量や金額に応じて減価償却費を計算する方法

 
 
 

定額法は、固定資産の価値が毎年同じ額だけ減少すると仮定して計算する方法です。取得原価から残存価額を差し引いた金額を、耐用年数で割って計算します。

 

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耐用年数とは固定資産の寿命のこと。残存価額というのは、最後まで使った時に残っている価値をいいます。売ったら得られるであろうお金の金額ともいいますね。使えなくなっても売れるんです。

 
 

1年あたりの減価償却費= (取得原価-残存価額)/ 耐用年数

価値の減少分を耐用年数で割るのが定額法ならではのポイントです。
次は例題いってみましょう♪♪

 
 

例題:平成×2年1月1日に購入した取得原価2000円のあいうえお商店所有の建物を、 平成×2年12月31日に減価償却を行う。なお、減価償却方法は定額法(建物の残存価額は取得原価の10%で、耐用年数は5年)

 
 
 

残存価額は200円(2000円に10%をかけます)、耐用年数は5年ですから(普通建物で5年ってありえないんですが、そこは目をつぶってください笑)

 
 

では数式から

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次に仕訳は、

借方 金額 貸方 金額
減価償却費 360 建物or減価償却累計額 360

 

価値の減少分を合理的な範囲で固定資産の価値の減る特徴ごと(価値の減り方)に算出しようという考えが、減価償却の考え方でした。そして償却方法でいうと建物は定額法が合理的だ!って考えですね。

 

「あれ、貸方に建物or減価償却累計額ってかいてあるけどこれはどう違うの?」と思われた方、別の記事で説明していきますので安心してくださいね(・ω<)

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